近年、猛暑による熱中症被害が多発していることを受け１５日、ＪＡ鳥取中央は倉吉市で共同利用施設を担当している営農部門の職員を対象に、熱中症対策研修会を開きました。
２０２５年６月に熱中症対策が義務化されたことを踏まえ、選果場などで働く、作業員に対する熱中症対応計画の策定や、報告書作成について、実践訓練を交えながら学びました。また、高温環境下での熱中症予防グッズの活用や、安全な環境づくりを進めるとともに、万一作業員が症状を訴えた際に、管理者と作業員が連携して、迅速に対応できる体制を確認しました。
同ＪＡの河野寿一参事は「これから本格的なシーズンを迎えるので、作業前の体調管理を徹底し、万全な状態でこの夏を乗り切ってほしい」と話しました。
